データセンターとは、大容量高速回線や非常用電源設備などを備えたサーバの管理に特化した施設です。
安全で快適なインターネット環境を提供するため、さくらインターネットは、国内最大級の通信回線容量を確保し、
高速なネットワークと堅牢なファシリティを備えたデータセンターを、24時間365日の体制で自社運営しています。
東京・大阪・北海道(石狩)の3カ所に設置。東京は東新宿・西新宿・代官山、大阪は堂島と、都心部に位置しているため、公共交通機関によるアクセスにも優れています。東京・大阪・北海道の各エリア間は100Gbps以上で相互接続され、対外接続についても、複数のIXや大手ISPと接続。約120社のトラフィック交換により品質が支えられています。
東京・大阪間を数多くの大手ISPやIXと接続することで、ネットワーク障害の確率を限りなくゼロに近づけ、高い可用性と圧倒的なトラフィック配信能力を実現しています。 バックボーン紹介ページもぜひご覧ください。
東京・大阪・北海道の各エリア間を100Gbps以上での冗長構成で接続。よりスループットが求められる箇所では複数の回線接続による負荷分散を行うことで、高い安定性とスループットを実現しています。
震度6強の地震にも耐える制震・耐震・免震構造を採用するほか、冗長構造の無停電電源装置(UPS)の設置など、データセンターに求められるファシリティ能力を高次元でクリアしています。
石狩データセンターは、クラウドコンピューティングに最適化された日本最大級の郊外型大規模データセンターです。北海道の冷涼な外気を活用した外気冷房によるエネルギー効率の向上、建物から設備にいたるまでの徹底したモジュール設計による柔軟性、そして東京ドームの約1.1倍という広大な敷地によるスケールメリットにより、圧倒的なコスト競争力を実現します。
石狩データセンターは、ほぼ通年でサーバルームの外気冷房が可能です。1・2号棟では、北海道の冷涼な外気をサーバルーム内に取り込む「直接外気冷房方式」を、3号棟では室外機と空調機の間を循環する冷媒を外気で冷やしてサーバールームを冷却する「間接外気冷房方式」を導入し、一般的な都市型データセンターと比較して約4割の消費電力を削減。世界最高水準のエネルギー効率を達成しています。現在2種類の空調方式を採用しており、1つはサーバルームの天井から外気を送り込み、サーバを冷却する「天井吹出方式」。2つめは「壁吹出方式」で、側面に巨大なファンを設置し、外気を壁から室内に送り込みます。これらの空調の効率を高めるため、ラック列間の通路の区画による「ホットアイルコンテインメント(熱気の囲い込み)方式」で、サーバへの給気(低温)とサーバからの排気(高温)を物理的に分離しています。
石狩地域は、今後30年間で震度6以上の地震が発生する確率が0.1〜3%と低く、津波についても、陸上での最高到達点4.7mという数値に対し建設地の地盤高は5.5m以上となっているため、リスクはほとんどないと言えます。さらに石狩データセンターは2階建で、建物重量も比較的軽いため、液状化が発生するリスクも大変低くなっています。また、敷地面積は約5万㎡と東京ドームの約1.1倍の広さを備えます。最終的には5棟、最大6,800ラック規模となり、スケールメリットを生むだけでなく、お客様のビジネスの拡張にも柔軟に対応していくことができます。
石狩データセンターは、建物自体を分棟式とすることで、当初から大規模な建物を建設する必要がなく、需要動向に応じた拡張が可能です。
石狩データセンターの商用環境では、高電圧直流(HVDC)給電システムが稼働しています。直流電流であれば、交流・直流交換を減らすことができ、設備投資の削減と給電効率の改善が同時に実現可能になります。この直流給電をより活用するため、さくらインターネットでは2015年8月に「さくらインターネット 石狩太陽光発電所」を建設しました。発電した電力を交流電力に変換することなく、直流のまま石狩データセンターへ送電し、専用のサーバルームへの給電を行うことで、発電から給電、消費まで、一連の流れを自社でまかなうことができます。
「直接外気冷房方式」の1・2号棟との大きな違いは、新たな空調方式「間接外気冷房方式」を採用していることです。室外機と空調機の間を循環する冷媒を外気で冷やしてサーバルームを冷却する「間接外気冷房方式」は、外気を室内に導入しないため湿度変動がなく、除湿器・加湿器、加湿のための給水などが不要となり、ランニングコストをさらに削減できます。また、その他設備でもさまざまな工夫を取り入れています。
1・2号棟での運用経験を活かし、最大1,900ラックの収容を可能にした3号棟は、石狩データセンターの中心的な存在となっています。
「上部壁吹き出し方式」を採用し、送風ロスの低減と作業空間の快適性を両立しています。
将来的な大型機器などの搬入を見据え、搬入口からサーバルームまで電動フォークリフトでの走行が可能な設計にしました。
従来のケーブル方式ではなくプラグイン分岐機構をもつバスダクト方式を全面的に採用することで、ラック増設、供給電力変更時などの電気工事を不要とし、拡張性と柔軟性の向上を実現しました。