さくらインターネットとTeamViewerジャパンが、 水中調査のリアルタイム情報共有に向けた実証実験に成功

2020年10月15日
  • さくらインターネット株式会社

 インターネットインフラサービスを提供するさくらインターネット株式会社(本社:大阪府大阪市、代表取締役社長:田中 邦裕)は、リモート接続ソリューションのグローバルリーダーであるTeamViewerジャパン株式会社(本社:東京都千代田区、カントリーマネージャー:西尾 則子、以下、チームビューワー)と共同で実施した、水中調査のリアルタイム情報共有に向けた実証実験に成功しました。

 本実証実験は、さくらインターネットの組織内研究所であるさくらインターネット研究所が取り組む「いままで見ることができなかった情報や世界を見える化する」研究活動と、『TeamViewer』によって遠隔地とリモートでつなぐ機能を組み合わせることで実現されました。さくらインターネット研究所では、さまざまなセンサーやデバイスを通じた時空間上の情報収集と解析に取り組んでおり、「水中調査」はその取り組みによる成果です。

 今回の実証実験では、昨今、感染症対策として社会的に求められるようになった移動制限に対して、スケジュールに遅延なく作業を進めるために、ITに不慣れな現場担当者とそれを遠隔支援する担当者を『TeamViewer』を用いてつなぐというシナリオを評価しています。また、技術革新により作業現場で増大するデータとその転送の課題についても、遠隔地にいるデータ解析者が『TeamViewer』を用いて現地の端末から直接データ解析を行うシナリオも評価しています。

実証実験の概要

 本実証実験では、市販化されているライブ魚群探知機の映像をスマートフォンに搭載された『TeamViewer』アプリケーションを通じてリアルタイムに情報共有する形で実現されています。その際、これら映像が4G/LTEモバイル回線を通じたインターネット接続であってもストレスなくリアルタイムに情報共有が行えました。

実証実験の結果と課題

 実証実験から得られた課題としては、現場の臨場感を遠隔地により多く伝えるためには、追加の陸上ライブカメラや、その他センサー情報や位置情報など、さらに多くの情報連携が必要であることがあげられます。これらのデータを多角的に活用することで現実世界とデジタル世界をつなぐ “デジタルツイン”を実現するための活動を継続します。

 さくらインターネットは、社会的に切望されるデジタル化への流れを技術的に支えていくために、「『やりたいこと』を『できる』に変える」の理念のもと、今後も研究活動を推進してまいります。

参考情報 

TeamViewer (チームビューワー)について

 チームビューワーはリモート接続プラットフォームのグローバルリーダーです。PC、モバイル端末、工場の機械やロボットなどあらゆる人やもの、そして場所や時間を問わず世界のユーザーの接続を可能にしています。セキュリティの高いリモートアクセス、サポート、コントロール、コラボレーション機能がいかなるオンラインのエンドポイントでも提供でき、デジタル化を推進するあらゆる規模の企業を支援しています。『TeamViewer』は個人向けには無料で利用することができ、ユーザーは50万人以上。法人は中小企業から大企業まで、あらゆる業種の企業のデジタル化の推進を支援しています。デバイスの分散化、自動化、ニューノーマルといった環境の変化に対応し、チームビューワーではAR、IoT、AIの分野でのデジタル・トランスフォーメーションやイノベーションを推進しています。2005年に会社設立以来、『TeamViewer』をダウンロードしているデバイスは現在22億台となっています。本社はドイツのゲッピンゲン、従業員は全世界で約1000名。TeamViewer AG(TMV)はフランクフルト証券取引所に上場、MADAX株式指数構成銘柄となっています。TeamViewerジャパン株式会社はTeamViewerの日本法人として2018年に設立。https://www.teamviewer.com/ja/

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※記載されている会社名、製品名は、各社の商標、もしくは登録商標です。

会社概要

本 社:大阪府大阪市北区大深町4番 20 号
設 立:1996年12月23日
資本金:22億5,692万円
売上高:219億8百万円(2020年3月期)
URL :https://www.sakura.ad.jp/corporate/

この件に関する報道関係者からのお問い合わせ先

さくらインターネット株式会社 広報担当
E-mail:press-ml@sakura.ad.jp

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